ものづくり幹部アカデミー（シリーズ）次世代ものづくり幹部育成コラム　その７

少子高齢化時代とグローバル化の進展に伴い、

2007年問題に技術・技能伝承問題がクローズアップ、今日に至っています。

当時は定年延長で切り抜けた企業や職場が多かったわけでしたが、

昨今、中小企業で事業継承問題まで加わり、日本の優秀な物づくりで支障が生じ、

今後が懸念される状況です。

この対処は、まず、

(1)伝承対象者を確保しなければ、伝承教育はスタートしない、

(2)確保した若手が3年間で37％辞めるという事象に企業が遭遇した場合、

教育投資や時間のムダだけでなく、新製品開発に関与する要件が大きく欠落し、

企業の将来の発展に障害]となります。さらに、

(3)伝承は修得者側の自主性と自助努力が85％を占める性格を持つ

ということを知るならば、実務で製造を担うものづくり幹部の方々にとって、

対処を充実させておく必須課題のひとつです。
このため、JMAでは、既に2007年問題が産業界では課題になる前に、

このテーマを察知し、筆者が幹事を担当させていただき、技術・技能伝承研究会を

異業種交流の形で進めました。

対策内容は「泥臭いが実務的な対策の探求」と、具体策の適用効果の明示でした。

既に、研究会で得た内容は、次のような内容でした。

(1) 箱物教育や一般論でこのテーマを教育部門や卓越技能者に丸投げは危険

(2) 伝承教育の前に、製品戦略と国際一流化へ向けた課題を明確化して、

経営企画書～実行計画書の形で工場革新中期計画に位置づける必要性

(3) )伝承教育はアウトプットを明確にして最良インプットを行う方式が必要

なお、以上を対策し、研究会にご参画願った企業では、この種の要件を組み入れました。

対策を実践した結果、対象によって効率化の程度は多少異なりましたが、

5倍ものスピードと定着率の確実化を確保しました。

ものづくり幹部アカデミー（シリーズ） 次世代ものづくり幹部育成コラム その７